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遺言の書き方

遺言の書き方

公正証書遺言を検討するのであれば書き方等については、専門家等からアドバイスがあるかと思います。
しかし、自筆証書遺言や秘密証書遺言では、書き方のポイントを押さえておかなければ、せっかく作成した遺言が無効なものになってしまいます。

正確な特定を

まず、遺言の中では、人・モノ・量または割合をきちんと特定しなければなりません。
たとえば、「長男に自宅を」という記載では、不動産の特定の仕方が十分とは言えません。もし、私道部分もあった場合などは、この遺言では登記ができない可能性もあります。

書き方の工夫でリスク対策

さらに、遺言の中に条件を加えると、より柔軟な遺言を作成することができます。
たとえば、「○○を長男Aに相続させる。ただし、Aが遺言者より先に死亡した場合は、○○はAの長女Bに相続させる。」のような記載があります。

この記載があるのとないのとでは、財産の行方が大きく変わります。
遺言がない場合には、自動的に代襲相続が適用になりますが、遺言の場合には同様の効果は発生しません。
よって、遺言の中で条件について記載することで、想定されるリスクを回避できる場合が多いものです。

間違いやすい民法の形式

そして、遺言が民法という法律によって定められている以上、法律的に有効であるという要件を満たすことが絶対的に必要です。
特に自筆証書遺言の場合、全文を自筆で書かなければなりませんので、パソコン等で作成したものでは無効です。
また、日付を正確に記載しておくことは非常に重要です。
正確に記載する必要があるので、「平成○年○月吉日」という記載では、遺言全体が無効となるため注意が必要です。

さらに、最も間違いが多いのは、遺言の中で間違えた部分を訂正したいときの訂正方法です。
訂正方法は、以下のように非常に細かい規定となっています。

自筆証書中の加除その他の変更は、遺言者が、その場所を指示し、これを変更した旨を付記して特にこれに署名し、かつ、その変更の場所に印を押さなければ、その効力を生じない。(民法968条2項)

訂正箇所が複数になるようであれば、思い切って最初から書き直すのもひとつの手ではあります。
また、遺言の作成段階では、遺留分を無視する内容であったとしても、遺言自体は無効になりませんので、まずは遺言者自身がどうしたいかという気持ちを優先させるべきでしょう。

その後、相続人同士が遺留分をめぐってもめそうであるような場合には、遺留分について考慮するという流れがスムーズでしょう。
遺留分についてはこちらから。

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